妊活オンラインセミナー開催
３／２３に妊活支援市民講座（妊活セミナー）をオンラインで開催しました。平日の夜の開催にもかかわらず、多くのご参加をいただきありがとうございました。妊活セミナーの案内動画はこちらのから→https://youtu.be/oaVAg2W9GFo・
次回は夏前に妊活セミナーを開催予定です。今回予定が合わなかった皆様もぜひご参加ください！
保険適用の治療と対象年齢
不妊治療は現在、排卵誘発剤の使用など一部を除き大半が公的医療保険の適用外で、高額になることが多いです。今回保険適用の対象となる治療は、人工授精、体外受精、顕微授精で、それに伴う採卵や胚培養・移植や精巣内精子採取など。保険適用になれば患者負担は原則3割となります。
保険適用の対象年齢は、治療開始時点で４０歳未満は１子あたり最大６回、４３歳未満は１子あたり最大３回という上限があります。ちなみに、男性に年齢の制限はありません。また、４月から保険適用で治療を行う場合は、法的婚姻関係か事実婚カップルであることが条件となり、治療計画書を作成するにあたり夫婦での受診が必須となります。
具体的にいくらになるのか
先日、保険適用の診療報酬が明らかになりました。まず人工授精はこれまで平均３〜５万円かかりました。今回の3割負担で人工授精は５千円程となります。実際には薬や注射など必要な治療も加算されるため８千円程かかりそうです。
続いて体外受精について。これまでは病院によって料金が異なりましたが５０〜６０万円程でした。１回３０万円の助成金があったので２０〜３０万円程が実際の費用でした。実際に計算してみると、８個採卵→６個に顕微授精→４個の受精卵を胚盤胞まで培養→３個胚盤胞となり凍結。移植周期に凍結保存していた胚盤胞を１個融解して胚移植。その際にアシステッドハッチングを実施。一例ですがこの場合は、保険適用で１５万円程の自己負担となります。
保険適用外と先進医療
今回の不妊治療の保険適用にもデメリットがあります。保険適用外の治療や検査を保険適用の治療に組み合わせると、治療費全体が自己負担となります。例えば着床前検査（Preimplantation Genetic Testing: PGT）などは保険適用外のため、組み合わせると全体が自己負担となります。
一方で、先進医療に該当する子宮内細菌叢検査（EMMA／ALICE）、子宮内膜受容能検査（ERA）、SEET法など６項目は自己負担となりますが保険適用の治療と組み合わせができます。
まとめ
不妊治療の保険適用では、特に体外受精に対するハードルが下がることがわかった一方で、治療内容やご年齢によっては必ずしもこれまでよりも負担が少ない状態で、質の良い治療が受けられるとは言い切れない現状も見えてきました。